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サービス セールスプロモーション

デジタルプロモーション

単なる発信では「人」は動かない

常に身近な場に存在している媒体、それが「スマホ」です。24時間、絶えず側にいる最強の販売促進ツールとも言えます。もはやモバイルを中心としたデジタルを駆使したコミュニケーションは販売促進に必須の手法となります。
マックスが考えるSNSやデジタルプロモーションは、ショッパーを起点とした考え方に基づきデジタルメディア・インフルエンサーマーケティング・SNSの構築運用・サイト運営管理・顧客管理等を統合的に設計いたします。ショッパーがブランドを知り、理解し、購入に至るまでのデジタル上の体験をリアルプロモーションとの融合でデザインします。すべては売りにつなげるために。

トライアルショッパー

配荷数を上げたい、短期的な売上を上げたい、まずは商品を体験してさえいただければ。そんな課題を抱えているメーカー様からの課題を解決するプログラム。商品に関心の高いターゲット層へデジタル上でダイレクトアプローチし、実店舗へ誘導し購入させるOMOプログラム。WEBからの「送客」だけでなく、最終の「店頭購買」までを設計したソリューションで売上に貢献するご提案をいたします。

トライアルショッパーの図 トライアルショッパーの図

インフルエンサー
マーケティング

いまや、情報の発信源は、芸能人やタレントだけではありません。YotuTubeやInstagramなど、SNSで魅力的な情報を発信しているインフルエンサーは多く存在しています。よりショッパーのマインドに近い、身近に感じられる存在からの情報発信が、購買というアクションに寄与することがあります。ショッパーの特性に合わせて、インフルエンサーとのコラボレーションも企画いたします。

広告運用

商品やサービスに合わせて、ショッパーの購買意欲に刺激を与えるタイミングは異なってきます。適切なタッチポイントやタイミングなど、テクノロジーを活かして、最適なメッセージを届けています。

SNS活用プロモーション/運用

よりショッパーと近い視点で、ショッパーに価値ある情報を提供します。時には、テレビや新聞の情報よりも、SNSでの友人の情報のほうが、行動に影響力をもつように、ショッパーにあったメッセージの届け方をご提案いたします。

導入事例

クライアント | 外資系大手アパレルメーカー
「もっとお客様のかっこいいを創るため 
考えた従業員のファン化システム」
課題
コロナ禍の中、ラウンダーが回れない部分をサポートする「何か」が必要
  • コロナ過の中、巡回できるラウンダーも制限が必要となりメーカーとして店舗スタッフをサポートする「何か」が必要となった。
施策
導入しやすいサポートツールとして「LINE」でのコミュニケーションツールを採用
  • 圧倒的に世の中で使われているSNSツールとして「LINE」を採用。新商品情報や、商品トピックスなどを月2回、店舗スタッフへ配信。
成果
店舗スタッフの商品理解が深まった
  • LINE登録は敷居が低く、会員登録もスムーズに展開。情報を月2回配信することで、タイムリーな情報配信とお客様への接客トークにも繋がっている。

SNS動画 / ライブ配信

動画制作と言っても、SNSごとの特性を加味した上での動画制作や、視聴者の趣味や性別、年代などに基づいたターゲティングをベースにした効果的なプロモーションの実行など成功のための要因はいくつもあります。マックスは動画制作だけではなく、SNSマーケティング、制作後の広告運用などワンストップでのご提案をいたします。
また、マックスでは購買につながるショッパーとの関係性を構築するために、配信者とオンタイムかつインタラクティブにコミュニケーションがとれるライブ配信も魅力的な手段と捉えております。どのようにライブ配信を見てもらうか、ライブ配信内容をしっかり伝えるコンテンツは何か、ライブ配信後のフォローはどうするか、など購買につながるショッパーとのコミュニケーションをトータルにサポート致します。

導入事例

クライアント | 大手消費財メーカー
「コロナ禍でも 理解を深める商談会
を可能にした動画活用ライブ配信」
課題
コロナ過でバイヤーとの対面商談が不可になった。
  • コロナで従来のリアルな商談会が不可能になり、ライブ配信型商談を検討。
施策
バイヤーとの本部商談についての知見から動画を活用したライブ配信を導入
  • 画面上からパワーポイントで説明するだけのライブ商談では、情報が伝わりにくい。重要な部分をパートごと動画化し、より理解が深まるライブ商談を実現。
成果
3日間の開催で 約1,000名の来場者を記録
  • 事前告知をしっかりと行った事で、約1,000名の来場者を記録。また参加できなかったバイヤーにはライブ配信の録画動画を二次利用いただき、商談サポートツールとしても利用。